2025.02.08

(6) 飲む雨水〜インフラとヒトの変化から考える飲むあまみずの近未来（セッションⅡ-4)

雨水ネットワーク全国大会 in すみだ実行委員会

”第14回雨水ネットワーク全国大会2024 in すみだ”報告（その６）

セッションⅡ-4　飲む雨水〜インフラとヒトの変化から考える飲むあまみずの近未来

趣旨：雨水を飲用水源として活用してきた歴史は古いのですが、現在、日本の水道では、地表水と地下水を水源としている所がほどんどであり、雨水を水道水源として利用しているのは非常に稀です。しかし、遠くの水源をポンプとパイプで送水する近代の水道インフラは、人口減少やインフラの老朽化が進み、維持ができずに人々が離散してしまう事態も出てきています。雨水を「飲用水源」として扱う法的、技術整備がまだ行われていないのですが、再度「飲む雨水」を注目して未来型の水道システムの形を考えました。

◾️コーディネーター

山村　寛（中央大学理工学部人間総合理工学科　教授）

気候変動により異常な降雨現象が増加しつつある昨今、都市部における雨水貯留施設の重要性が高まりつつあります。雨水貯留槽のような大規模な地下埋蔵施設による内水氾濫の制御は、都市インフラとして重要な機能を担う一方で、計画・建設に長期間を要することや、多大なコストがかかることなどから、対策が可能な自治体は限られるのが現状です。

墨田区内には2024年3月末で801箇所、総容量26,780㎥の雨水貯留施設（うち家庭用小規模タンクは320）があり、全国的にも4000を超える中・大規模施設が雨水貯留槽を設けている他、正確な統計はないものの数十万基の小型タンクが住宅に設置されているとも言われています。貯水した水を使用もしくは排水しない限り、雨天時の貯留による流出抑制効果が期待できないことから、タンク内の水を効率的に利用するための仕組みが必要とされます。

現在、雨水市民の会などが中心となって、雨水利用を量的・質的な観点で検討していますが、大気汚染に伴う硝酸・亜硝酸の混入、屋根に堆積したゴミなどによる汚染、動物（鳥類）などによる病原菌の汚染などが課題としてあり、飲用に活用している事例は稀です。 

2024年1月1日に発生した能登半島地震において水道インフラが破壊された際に、能登空港では貯水した雨水をトイレに使用することで生活基盤を継続した事例も報告されており、災害時の生活を支える水インフラとしての重要性が改めて認識されています。一方で、水道法の水質基準達成を保障できないため、食器洗浄、入浴、および飲用などの上水としての利用は限られています。

今後、日本は人口減社会に突入し、2050年までには人口1億人を割り、2080年までには8000万人にまで人口が減少すると予測されている中で、過疎地域などでは、社会的共通資本として構築されてきた上下水道インフラの維持管理が困難になりつつあります。過疎化する地域を維持する上でも、従来の集約型上水道に代わる、自立分散型の水道システムの構築が急がれます。

2010年代より、膜ろ過技術や紫外線消毒技術など、新技術の導入によって、小規模でも高度な浄水を得ることが可能になりつつあり、雨水貯留によって水源が確保され水質の管理ができれば、上水道に匹敵する質の水を提供できるようになります。

◾️話題提供者

⚫︎バングラデシュ西部の事例

石山民子（NPO法人アジア砒素ネットワーク　理事）

私は社会福祉を学んでいた学生時代にバングラデシュの農村部を訪れたのがきっかけでバングラデシュの文化と暮らしに関心を持ち、ベンガル語を学び始めました。2001年からは宮崎市に本部を置く国際協力NGOのアジア砒素ネットワークの職員として、バングラデシュの水供給、保健（非感染性疾患対策）、持続可能な食料生産などの分野での活動を担当しています。バングラデシュでは、浅井戸の水を飲料水としていましたが、地層由来の砒素が井戸水に溶出し、砒素中毒*患者が発生しました。そのため、ため池の水をろ過して細菌を取り除いたり、砒素汚染の浅井戸には除去装置を設置する方法の他、雨水を利用することも勧めました。このことがきっかけで、雨水に興味を持ち始め、川越市の自宅でも雨水をためるようになりました。雨活歴18年となります。

バングラデシュでは沿岸部を除くと、雨水を飲む習慣はあまりありません。農村部の水道普及率は3%で、井戸水を使う人がほとんどです。私がよく訪れる西部地域では「この地域の人は雨水は飲まない」としばしば耳にしました。降った雨を飲むのは嫌なのに、一度地下に潜った水は安心、というのは何とも不思議な気もします。しかも、地下に入ることで水は砒素や塩など有害物質に汚染されてしまいます。

雨水利用は、降雨量に地域差があり水量が確保できない地域がある、屋根の上で鳩飼育をしている家があり水質が心配、政府も雨水利用を推奨してこなかったなどの問題点もあります。近年、干ばつが深刻化し、沿岸部以外でも塩害化や水不足で地下水が使えない地域や時期が拡大しています。これまで雨を使ってこなかったコミュニティでも雨水の飲用が広がっています。

気持ちよく、安心して飲んでもらうには何が必要か？分科会でご一緒に考えたいです。

*砒素中毒：砒素は地球の地殻に含まれていて、アジアでは黄河流域、メコン川流域、ガンジス川流域、インダス川流域などに分布し、飲用井戸水等の使用によって慢性中毒患者が発生している。バングラデシュはほぼ全域が汚染地域で、3500万人が暮らす。急性毒性は嘔吐、下痢、腹痛、血圧低下などが起こり、ひどいときは死に至る。慢性毒性は、色素異常や角化症など皮膚の特徴的な症状のほか、内臓や神経など全身に非特異的な障害があらわれる。特に長い潜伏期をへて皮膚、肺、肝臓、泌尿器などに起こるがんが問題となっている。（アジア砒素ネットワークHPより作成）

⚫︎暮らしと水

小熊久美子（東京大学大学院工学系研究科都市工学専攻 教授）

私は水の研究をしていますが、①水の”つかいかた”、②水の”つくりかた”、③水の”くばりかた”の３つに興味があります。

例えばスリランカのキャンディでは、雨季は雨水、乾季は地下水を飲んでいました。この地域は地下水に地質由来のフッ素が高濃度に検出され、骨や歯への影響などの健康被害が社会問題となっています。またインドネシアのジャカルタのスラム街では、洪水時のスラム街では水浸し状態の環境で人々は通りを闊歩し普通に生活していましたが、その水質は未処理の下水と同じくらいで、感染症のリスクが極めて高い状態で暮らしていました。

ところで、国連が掲げる持続可能な開発目標SDGsは、このような低所得国に限った問題で、日本などの先進諸国には関係ないと言えるのでしょうか。現在の日本の水道普及率は98.3％で、残る1.7%、約210万人は水道ではなく、集落の水施設や自家用井戸を自分たちで運転し管理しています。そして、そのような小規模分散型の水供給施設は、高齢者や人口減少の中で持続性に問題が出てきています。静岡県のある小さな集落では、利用者が塩素消毒の補充を行い、パイプにゴミが詰まっていないかを点検していました。また奈良県のある村では、施設までの道のりが険しく、沢を伝って登山するような場所でした。高齢化の著しい地域では、施設の維持が利用者の大きな負担になっています。

例えば日本の過去の統計を見ると、飲み水による30年間の健康被害報告（1983〜2012年）が140件あり、そのうちの130件は微生物が原因でした。また施設規模別にみると、健康被害の80％超は小規模・自己管理型の施設で発生しております。微生物が問題ということは、つまり現在用いられている塩素消毒が必ずしも小規模施設に適していないということだと思われます。小規模施設に適した技術が必要です。そこで私は、小型無水銀の紫外発光ダイオードUV-LEDが小規模な施設に適切ではないかと考え、実証実験を行いました。現在は、静岡県など国内の数カ所で実際にUV-LED消毒装置を導入をしています。

これからの水供給は、従来型の集約的な大規模インフラ水道と、小規模分散型の水処理施設のどちらが良いかではなく、これらをどう組み合わせるかが真の課題だと思います。分散型の場合は水質管理、装置のメンテナンス、行政の関わり方などの問題を技術的、制度的に整理し、大規模水道とのベストな組み合わせを考えることが大切です。分散の形態も多様で、例えば集落ごとか、蛇口ごとかなど、地域の実情に応じた最適化も考える必要があります。ここに、身近で安価な水源として雨水が果たす役割があると思っています。

⚫︎パイプ型の雨水タンクは場所の制約が少ない

鎌田芳久（有限会社鎌田工業所、あまみず水道屋）

東京の三鷹で水道屋を営んでいます。1996年から水で社会貢献したいと思い立ち、自称「あまみず水道屋」としてパイプ型のタンクをいろいろ作っています。2011年には村瀬さんと一緒にバングラデシュに行き、小さくて脆い雨水タンクを大きく丈夫なものにする技術的な開発に3ヶ月間取り組みました。バングラデシュでの雨水活用については、先ほど石山さんの話で網羅されていますので、ここでは、パイプ型雨水タンクの実例をお話しします。

通常の雨水タンクは箱型かバケツ型で、場所の制約から自由度があまりありません。最初に作ったパイプ型タンクが事務所の壁際に設置したもので、270リットルためられ、トイレの洗浄に使っています。逆さ傘のデザインで自宅の庭に作ったものは400リットルためられます。生活動線を邪魔せずに置けます。また、雨水市民の会の「下町×雨・みどりプロジェクト」で町会会館に作ったものは2〜3階の階段下のスペースを利用しパイプで180リットルためられるもので、高さによる水圧を活かして加圧ポンプなしで1階のトイレに使っています。

今後やってみたいことは、雨水を電気分解して水素を作り、電気を自給して加圧ポンプで給水できるようにしたいと考えています。

⚫︎小規模分散型水循環システムについて

前田瑶介（WOTA株式会社 代表取締役・兼 CEO）

私の出身地である徳島県は下水道普及率が全国最下位で、上下水道がなく汲み取り便所や湧水を活用した飲用水供給施設を利用する集落が点在していました。学生時代に行ったマサイ族の村では、自動車や携帯電話、冷えたコーラや冷蔵庫などのプロダクトが手に入り、何不自由ない生活が実現している中で、上下水道の整備だけは一向に実現しそうにないと感じてしまいました。水以外の分野では、そうした場所まで製造業による現代的ソリューションが届いているのに対して、水の分野でソリューションが届かないのは、建設業型の産業構造に課題があるのではないか。こうした、世界の水インフラ事情を目にしたことがきっかけとなり、水問題の構造的解決に取り組みはじめました。

まずは日本の水道の実態ですが、給水人口は減少するにもかかわらず、水道設備の老朽化による配管更新等のコストは増え、財政的に立ち行かなくなる地域が出てきます。小熊先生から「大規模集中型と小規模分散型のベストミックス」が必要だというお話を聞き、まさにその考え方は世界の水問題に通ずるものだと思いました。日本では水道配管を1km敷くには1億円、島で海底送水管を引くには5億円かかると言われており、人口密度の低い地域での水供給の維持が課題です。個別の給水・利用・排水を循環できればパイプラインから解放される、そのような形態もあって良いのではないかと考えました。

WOTAはベンチャー企業ですので、まずは身近な水問題から始めようと災害時の水問題をテーマとして設定し、2018年西日本豪雨の被災地である岡山県に入浴設備を運び、被災者の皆様にお使いいただきました。この被災地支援をきっかけに、ポータブル水再生システム「WOTA BOX」の量産を決断し、翌年の2019年台風19号で被災した長野市の全避難所にも「WOTA BOX」を運び、運用しました。2024年1月1日に発災した能登半島地震では、1月3日に現地入りし、手洗い・入浴支援を実施しました。手洗いスタンド「WOSH」約200台・水循環型シャワー「WOTA BOX」約100台を断水エリアに配備し、1月末時点で長期断水避難所の89％をカバーしました。

珠洲市長と対談した際、「（災害時の生活用水確保は）水さえあれば良い、ではない」というお言葉を頂きました。日本の応急給水は、造水ソリューションは十分にありますが、生活用水の確保には、大量の水・水利用設備・排水処理設備の3つの要素が揃った、一体型のソリューションが必要になるのです。過疎地域の水問題では、住宅向けの「小規模分散型水循環システム」の実証を、東京都利島村と愛媛県の今治市、伊予市、西予市で始めています。住宅向けシステム導入によるコストメリットについて、配管コスト効率が悪い中山間地域で試算したところ、パイプラインに比べ1/10程度のコストですむことがわかりました。

能登半島では震災の影響もあり、人口が20% 減少していると言われていますが、現在進んでいる仮復旧工事においては、応急的に地上に配管を敷設する工事をしている地域があります。また、仮設的な配管は数年間以内に本格的な埋設配管に更新する必要があると思われます。しかし、能登半島では二次避難などで一時的な人口流出が進んでおり、今後の人口動態が予測しづらい状況になっています。このような状況では、地域全体の給水人口を前提とする水道のようなネットワーク型のシステムの計画を立てることは難しいと思われます。一方で分散型のシステムを用いる場合、必要なところからスピーディに復旧を実現していくことが可能となります。コスト以外にも、人口動態への柔軟な対応が可能となることや、復旧のスピードにも寄与することができるのです。そして、国全体でも分散化によりコスト改善が可能な地域があると考えています。

住宅向けシステムは、飲用水・シャワーやキッチン等の生活用水・トイレ用水の3系統で水処理をします。基本はカスケード利用です。飲み水は雨水を原水として膜処理と殺菌処理をし、生活用水は主に雑排水を生物膜や膜処理と殺菌処理で水道法で定義される水道水基準の51項目の水質を維持するように、トイレは別系統で簡易な処理で水を造ります。安全な水の確保→上水道普及→排水の増加→下水道の普及→維持管理に課題（特に人口密度の低い地域）→分散型上下水道へ　という過程を辿るのはどの国も同じです。課題は、雨水を含めた水資源が季節や地域ごとに偏在化していることです。排水をどのように安定化するかを考えると、雨水や人が使用した水の利点は、質と量が標準化しやすいということです。分散型の水循環の仕組みは世界中で使える可能性があります。私は、こうした仕組みにより水問題解決への参加を加速させる形で水問題解決を民主化したいと考えています。誰もが水問題解決に参加し、改善を重ねていくことで、水問題を解決できると考えます。

▪️パネルディスカッション

山村：今回の皆さんの話を聞いて、雨水の集め方を工夫すれば飲める水質だと確信しました。しかし、雨水を飲みたくないという意識の根源や意識改革をする必要があります。話題提供者の皆さん、会場からもご意見をください。

石山：バングラデシュでの活動を経験しても、雨水の価値を自分自身が知り、そのことを周りの人たちに伝えていくことが大切だと思います。

小熊：情報発信に技術開発と同じだけのコストをかけ、初等教育などに力を入れ、みんなが雨水を飲むのが当たり前だと思うことに投資をすべきだと思います。

鎌田：水道も初めはだれもが飲めないと思った時代がありました。使いながら改善していきました。雨水タンクの蛇口から出る水をいきなり飲むことには抵抗がありますが、しっかりしたシステムを使って保証ができれば、安心して飲めるのではないでしょうか。

前田：雨水と人間の間の関係性の変容には、デザインが重要です。雨水利用システムと人間の距離を埋めるデザインとして、スマートフォンなどで随時水質・水量のデータをわかるようにする、実際に体験してもらって意見をもらい改善する。この３つをセットに実践したいと考えます。

会場：雨水を飲むのに抵抗があるのは、小学校の頃から大気汚染の怖さを学び、空が汚いと思っている人が多いからではないでしょうか。

小熊：大気汚染は以前に比べ改善されています。例えば東京都では大気汚染物質のデータをホームページで公開していますが、それを知って理解する人がどれだけいるでしょうか。データが一般の人に届いていない、情報発信の工夫が足りないといえるのではないでしょうか。

前田：まさに、データの可視化もデザインの一部だと思います。もう一つは、雨水を利用することで、いかに良い体験を生めるのかが重要だと思います。自然豊かな場所で雨水を利用する体験は、美しく豊かな体験になる可能性があります。そういう場所や体験から、順次に進めていくというハードルの下げ方もあると思います。

石山：私は埼玉県の川越に住んでいますが、夏は毎日のように光化学スモッグ注意報が発令されます。これは都心の排気ガスの影響です。隅田川に流れ込む新河岸川の源流は川越にあります。川越で汚染された水は下流に流れていきますので、合流式下水道*を通じて水質汚染しないように気を使っています。都心の人には大気汚染の低減に努めてもらいたいですし、良い環境を作るための双方向の努力が必要ではないでしょうか。

*合流式下水道：雨水と汚水を１つの管から集めて処理する下水道の方式。一定水量以上の降雨時に未処理の下水が、希釈されるとはいえそのまま放流されるため、水質汚濁や景観などから問題視されている。雨水と汚水が別々の管で流す下水道は「分流式下水道」という。

会場：雨水を飲む方法は、電気を使わず簡単なレトロな装置と、WOTAのように電気を使う超ハイテクな装置の2通りがあると思いますが、二酸化炭素を発生させない方向性からどのように考えますか。

前田：カーボンフットプリントからすると小規模分散型システムは、上下水道に対して1/8程度になるという試算があります。特に配管敷設工事によるカーボンフットプリントの削減幅の影響が大きい試算になっています。また、設備本体の消費電力も、試作段階においても500w以下程度であり、上下水道の消費電力よりも小さくなる計算です。量産化に向けて、よりシンプルな装置構成とすることで、さらに改善できると考えております。

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” 第14回雨水ネットワーク全国大会2024 in すみだ”報告　リンク

(1)雨を活かして、未来へつなごう。〜”第14回雨水ネットワーク全国大会2024 in すみだ”に2200人が集まった

(2)すみだの雨水〜過去から学び、Next Stageへ〜（セッションⅠ）

(3)雨とネイチャーポジティブ〜雨水を活用した都市緑化の可能性ー立体的緑地と平面的緑地による生物多様性の回復（セッションⅡ-1）

(4) ゼロメートル地帯から考える雨と防災（セッションⅡ-2）

(5) くらしの中の雨水〜見える、楽しむ、活かす（セッションⅡ-3）

本ページ　(6) 飲む雨水〜インフラとヒトの変化から考える飲むあまみずの近未来（セッションⅡ-4)

(7) セッションⅡ-分科会「雨水と私たちの未来」まとめ

(8)  雨水は世界を救うか？（セッションⅢ）

(9) すみだ雨水宣言2024

(10) すみだの雨水活用をみてみよう〜エクスカーション

(11) 楽しく雨を体験　〜あまみずフェスティバル

2024年8月３〜4日に開催された第14回雨水ネットワーク全国大会2024 in すみだは「雨水ネットワーク全国大会 in すみだ実行委員会」および墨田区が主催して行いました。実行委員は、地元団体のNPO法人雨水市民の会、NPO法人寺島・玉ノ井まちづくり協議会、中央大学、千葉大学、合同会社アールアンドユー・レゾリューションズ、雨水ネットワーク事務局の公益社団法人雨水貯留浸透技術協会など、18名のメンバーで構成。墨田区は大会会長として山本亨墨田区長、区役所事務局として環境政策課が参加しました。